A study of Reflexives in Japanese

仁田（1982，2010）の研究では，再帰は，働きかけが動作主に戻ってくることによって，その動作が終結を見るといった現象と定義される。一方，仁田（1982），片山（2005）などが再帰動詞を下位分類しているが，食い違うところがある。具体的には，仁田（1982，2010）は再帰的な用法しか持たない，代表的な再帰動詞である「履く」，「脱ぐ」のような衣服の着脱をする動詞を「再帰動詞」と，普通の他動詞でありながら，そのうちの一つの用法として再帰的な用法を有する動詞を「再帰用法」と呼んでいるが，片山（2005）は語彙的再帰性に関して，仁田が論じたように再帰的にしか使えない再帰動詞は着脱を表す動詞だけではないとして，「得る」，「失う」のような動詞も再帰動詞の枠組みの中で捉えようとした。本稿はプロトタイプ論から再帰性の有効性を示すものである。また，日本語はフランス語，スペイン語など西欧言語とは異なり，接辞的な再帰代名詞が動詞につかないため，本稿では，日本語では形態上の再帰動詞がそもそも存在せず，語彙的な再帰用法はあるが，従来の着脱動詞や「浴びる」を再帰動詞として認める考えは不適切だと主張する

Types of Quantifiers in Modern Japanese

本稿は，「約3冊，大体50人，大体30人前後…」のような物事の量・数を曖昧に表すものを含め，日本語の数量詞を包括的に分類したものである。従来の研究では，語彙的意味内容により数量詞は7種類に分けられ，数詞の後ろに類別詞が付くか付かないかによって2種類に大別されてきた。しかし，いずれの分類においても，あらゆる数量詞を対象としており，体系的に分析されているとは言えない。そこで，本稿は「2個，5匹，たくさん，かなり…」といった数量詞だけでなく，「大体7頭，20人ぐらい，大体30人前後…」のようなものも考察対象とし，準特定数量詞という新たな分類を提案する。結果としては，特定数量詞，不特定数量詞，準特定数量詞という3つのカテゴリーに分類した。また，今まで数量詞構文や遊離数量詞などが盛んに議論されてきた一方，数量詞の種類についてはあまり注目されていなかった。そのため，本稿が提案した準特定数量詞というカテゴリーに属するものは，ほとんど分析対象とされなかったと言える。したがって，準特定数量詞の下位分類として，どのようなものがあるのかについて細かく説明する。以上のように，本稿では数量詞を整理した上で，新たな分類を提案し，数量詞の種類について体系的に考察を試みる

Exhibiting the Photography Site : The Case of “‘Deep’ Animal Photography Relationship Theory - The Animals that have encountered Photographer Tadateru Takahashi”

本論文は，北海道大学文学部・文学院・文学研究院の「書香の森」における企画展示『「深」動物撮影関係論～写真家髙橋忠照と出会った動物たち～』（2022年10月28日～2023年1月20日）の内容を記述しつつ，展示実現までのプロセスを記述したものである。また，「協働（collaboration）」による展示制作の可能性を踏まえながら，野生動物の写真撮影の舞台裏を展示することの意義を考察したものである。この展示は，筆者が修士課程2年次で企画したものであり，自然写真家・髙橋忠照氏による北海道の野生動物の写真5点と，髙橋氏がフィールドで実際に使用している撮影機材及び周辺道具を展示した。髙橋氏は自衛隊所属時に培ったスナイパーの技能を生かし，「潜入」「トラッキング」「ストーキング」などの接近術を駆使した撮影を行っている。この展示会では，髙橋氏と企画に参加した学生との協働によって展示を制作したことで，多角的な視点から野生動物の写真とその撮影方法について掘り下げることが可能となった。撮影舞台を展示することは，撮影者が体験するリアルな現場を様々な立場の他者に伝え，野生動物の撮影について共に考えるための装置になり得ると考えた

Combination therapy with oral antiviral and anti-inflammatory drugs improves the efficacy of delayed treatment in a COVID-19 hamster model

Background Pulmonary infection with SARS-CoV-2 stimulates host immune responses and can also result in the progression of dysregulated and critical inflammation. Throughout the pandemic, the management and treatment of COVID-19 has been continuously updated with a range of antiviral drugs and immunomodulators. Monotherapy with oral antivirals has proven to be effective in the treatment of COVID-19. However, treatment should be initiated in the early stages of infection to ensure beneficial therapeutic outcomes, and there is still room for further consideration on therapeutic strategies using antivirals. Methods We studied the therapeutic effects of monotherapy with the oral antiviral ensitrelvir or the anti-inflammatory corticosteroid methylprednisolone and combination therapy with ensitrelvir and methylprednisolone in a delayed dosing model of hamsters infected with SARS-CoV-2. Findings Combination therapy with ensitrelvir and methylprednisolone improved respiratory conditions and reduced the development of pneumonia in hamsters even when the treatment was started after 2 days post-infection. The combination therapy led to a differential histological and transcriptomic pattern in comparison to either of the monotherapies, with reduced lung damage and down-regulation of expression of genes involved in the inflammatory response. Furthermore, we found that the combination treatment is effective in case of infection with either the highly pathogenic delta or circulating omicron variants. Interpretation Our results demonstrate the advantage of combination therapy with antiviral and corticosteroid drugs in COVID-19 treatment from the perspective of lung pathology and host inflammatory responses

On Universal Quantificaiton and Distributive Quantification in Chinese : Focusing on the difference between “DOU” and “GE”.

先行研究では，中国語における“各”は英語のeachに相当し，同じく分配演算子として機能する要素だと考えられている。一方，“都”は英語のallとeachとは類似しているところもあれば，異なるところもあると指摘されており，“都”の機能については研究者によって意見が大きく分かれている。それに加え，“都”の構造についても十分に議論されておらず，特に“都”にはeachと類似しているところもあるが，“都”の構造と，eachに相当すると思われる“各”の構造を比較した先行研究は管見の限りない。本稿ではLin（1998）に従い，“都”を広義の分配演算子だと考え，“各”との比較をしながら，“都”の構造について分析する

What are the interests and harm to the patient?

医療倫理の四原則はBeauchamp とChildress が“Principles of Biomedical Ethics”において提唱している原則であり，「自律尊重原則」，「善行原則」，「無危害原則」，「正義原則」からなる。中でも，善行原則と無危害原則はその成立の経緯からして似ており，端的に言えば，前者は「善を為せ」と要求し，後者は「危害を加えるな」と要求する。医療倫理に関連した事例検討をする場や論文中などで，両者の原則がどれくらい明瞭に理解され用いられているのかは定かでない。本稿では，善行原則と無危害原則との相違，および無危害原則それ自体の研究に関する今後の課題を素描する。善行原則と無危害原則の相違を把握し，無危害原則が果たす原則としての役割を明らかにすることで，医療倫理に関連した事例検討をする際の原則の特定化や，法やガイドライン等の文章が適切な内容か否かの批判をする際に有効だろうと考えるからである。考察の過程では，いくつかの問いを提示した。これらに解答するには，行為や因果に関わる哲学的議論や，利益や危害について蓄積された見解を参照することが要求されるだろう

From Popular Culture Tourism to Dialogical Tourism : What the stakeholder can do

Popular Culture Tourism Stakeholders Summit In Japan. 2024年1月19日～21日. ポピュラーカルチャーツーリズム関係者サミット・イン・ジャパン実行委員会、北海道大学観光学先端研究センター. 大和ミュージアム（呉市海事歴史科学館）、呉市

Digitalization of Museum Exhibits in the Era of Digital Transformation : Insights from Award-Winning Museum Projects

近年，デジタルトランスフォーメーションの概念が日本を含む世界中で急速に受容され，社会全体がデジタルトランスフォーメーション時代とも呼べる新たな時代へ突入した。これに伴い，博物館もどのように適応し，変化すべきなのかという課題が浮上している。本稿では，世界的な評価を得た博物館におけるデジタルプロジェクトの代表的な事例，とりわけ筆者が関わった日本の国立アイヌ民族博物館でのデジタル化に関する実践を検討する。また，デジタルトランスフォーメーション時代における博物館展示のデジタル化の可能性，それに伴う挑戦，および未解決の課題を検討する。そして，今後進展すべき方向，持続可能な発展について展望する。In recent years, the concept of Digital Transformation has been rapidly embraced worldwide, including in Japan, leading society as a whole to enter this new era marked by Digital Transformation. Consequently, the museum industry is grappling with the challenge of how to adapt and evolve in this transformative landscape. This paper highlights representative examples of digital initiatives from globally recognized, award-winning museums, with a particular emphasis on practical applications at the National Ainu Museum in Japan. The study explores the potentialities and challenges associated with museum digitalization in the Digital Transformation era, addressing unresolved issues. Furthermore, it offers insights into prospective pathways for evolving museum exhibition methodologies and considerations for sustainable progress

The Role of Zoos in Japanese Society from a Legal Perspective : History and Transition

本稿の目的は，日本の動物園に関わる法制度の歴史的変遷，そして先行研究が欠如している2013 年からの日本動物園水族館協会（JAZA）と環境省による動物園水族館法の制定に向ける動きを概観し，動物園が求められる社会的役割の変化を明らかにすることである。日本において，博物館法は，動物園を社会教育施設として位置付け，すなわちその機能と役割を規定する最も重要な法律である。1951年に制定される前から多くの反対の声があったにもかかわらず，海外と日本において動物園が博物館の付属施設として位置付けられていた歴史，そして古賀忠道と棚橋源太郎の努力の影響で，動物園は博物館法の対象となった。JAZAをはじめとする動物園関係者は，博物館法において動物園等の役割を明確に規定するように提言したが，2008年と2019年に行われた2回の博物館法改正の内容には全く反映されなかった。一方，JAZAと環境省は2013年から動物園水族館法の制定に向けて働きかけ，結果的に失敗したといえるが，動物園の社会的役割について国のレベルで議論を始めたことで，動物園の生物多様性保全という役割が動物園の所管を担う各自治体によって重視され始めるようになったことが分かった